●間取り

一般に設計を依頼される場合、ご自身で考えたプラン（間取り図）を持ってこられて「これはどうですか」とおっしゃる場合がある。
それらのプランは、その方がマンションに住んでいる方だとそのプランも＜マンションの間取り＞みたいだし、住宅メーカーの家に住んでいた方はやはり＜住宅メーカー型のプラン＞に似ている場合が多い。（自分が知っている家に似てしまうことが多い）

間取りは＜部屋の並べ方＞ではなくて＜その空間に住む方や家族が快適で合理的で便利で良いデザインを感じて生活するのに最善の空間＞を創作もしくは選別することである。
その作業を設計事務所は依頼された方と一緒に、そして依頼された方のために努力する。

大工はカンナをかけるのが上手いとすれば、また建築会社は家を作る工事が上手いとすれば、設計事務所は家を考え創作しデザインすることが上手い。そして、あれやこれやを具体的に解説し説明し相談する。
例えば、「この柱はなくてもいい」とか「この部屋は大きなテーブルを置くと椅子に座った人の後ろを通れない」とか「柱を特注する費用で絨毯とカーテンができるけどどっちにするか」とか計画を一緒にしてくれる。

子供がおとなしいから活発になるように子供部屋も明るい場所で家族と触れ合いが多い場所に設置し、色や配置なども明るいデザインにするなどの気配りをする。
（例えば陰気な子供の壁をグレイやブルーにすることは設計ミス...）
主人は釣りが好きだから釣り竿を繋ぐ長い空間が欲しいなどを一緒に考え、実行できるように工夫する。

えば休日は家族で食事をする。..娘のピアノのレッスンを中心に家族が団らんする...
その他家族の生活に適切な空間の組み合わせや全体の構成 (間取り)を建て主や建て主の家族と一緒に考える。

「高そうだから...」とか「こんなこと言ったら...」などと考えて設計事務所と話をしないことがある。
が、設計事務所は「それは予算がこれだけかかる」とか「やっても後で無駄になる」とか「それはいいですね」とか対応してくれる。
あらゆる方面にわたっての相談をする。
どんなことでも話をして頂きたい。

　（２）話し合ったあと（設計図書＝設計図と仕様書）ができる。

その （設計図書）は見積を経て工事金額を決定するものであり、またその住宅の施工の詳細までを決定するものである。

だから、 （その設計図書）が建て主の希望や要望を確実に満たすものかどうかを見積や工事施工の前に建て主が確認しなければならない。
ところが、建て主は （設計図書）を自分の眼では確認できないことが多い。
「ここはこうなっていますよ」と図面を見せながら説明をして確認しなければいけない。
設計図書が建て主の要望と違っていないように、再度それも、具体的に確認をする作業を設計事務所がする。

設計事務所は建て主と話し合いをしてでき上がった設計図書を施工者に手渡し、詳細を説明する。

施工者はその設計図書を見て「質疑書」を設計事務所に提出する。
設計事務所はその質疑に「応答書」を出す。
施工者はこれらによって更に詳しい情報を得てから「設計図書」に基づく「見積書」を作成提出する。
相手の施工者は２～３社を競争させてもよい。

　見積書というものは

1.材料（製品なども同じ）が単位当たりいくらで＝単価
2.それがどれだけ必要か＝数量
3.合計いくらか＝金額　と記述されている。

　施工についても

1.1人いくらの職人が＝単価
2.その工事を仕上げるのに何人かかるか＝数量
3.合計いくらかかるか＝金額　と記述されている。

これらがその住宅全体にわたって拾い出されている。
その全項目の金額が合計されたものに、施工の現場経費、会社経費を加えたものがその住宅の総金額である。

　それに消費税....それ以上に！

普通、現場経費は12.5％内外、会社経費が12.5％内外である。
または、両方を一緒にして経費とすることもある。
この場合、経費の金額や％を気にすることは大事ではある。
しかし、もっともっと大事なことがある。
例えば「おたくだから経費を無しにしましょう。儲けなくてもいい...」と言って見積書に記載されていた経費を０ （ゼロ）にする売り手がいる。
少なくとも、経営をしている個人や会社である以上、「経費をゼロにすること」はあり得ない。
「経費をゼロにする」ということは「その分がどこか他の項目に紛れ込んでいる」ということである。
もし本当に経費がゼロでも仕事をするならば、それは（倒産前の自転車操業）の可能性があるからかえって注意をしなければいけない。
だから、「経費をゼロにする」ことよりも、他の項目の単価・数量・金額が設計図書に基づくものであり、妥当なもの、正当なものであることが大切である。
これらが妥当か？正当であるか？は専門的な知識と経験を必要とするものである。
一般の方々では分かりにくい。
設計事務所は （売り手の見積書）をチェックする時にどうするか？は次の通りである。
まず、材料（製品）の単価が正当かどうか？次に数量を確認する。
全ての材料等の数量が設計図書の通りであるかをチェックする。
これら全項目を詳細にチェックする。
第３者、つまり売り手側ではなく、買い手側に立って...
だから『経費がゼロ』と言っても、それ以上のものが他の項目に紛れ込んでいたら、ちゃんとわかる。
設計事務所は一般にこのような見方をする。
したがって、「経費はゼロ」と言ったらかえって注意する。
見積もりの他の項目全体が正当（実費＝安い）であるかどうかを見定める。
見積が正当であれば、経費も正当なだけ認める。
そのほうが、結局は安くてよい買い物をすることになる。

見積書を提出した施工者 （売り手）１社または数社のデータを整理して建て主 （買い手）に助言する。
見積書は具体的な金額を表すものであるが、同時にその見積書を作成した側の意図や技術的な傾向をも物語るものでもある。
例えば、木材や大工手間賃が高いか安いかで木材工事をいつも使っている社員に近い立場の大工が担当するのか、別のグループに外注するのか、わかる。
全体に安いのに、電気工事が高いのは何故だろう？とか、考えていくと、「社長の弟が材木会社をやっている...しかし、設備関係は大きな設備会社と提携しているようだ」とかがわかる。
現在は、会社・個人を問わず、何らかのやり方で技術を高めることによりコストを削減し、価格を下げないと生き残れない時代である。
そのことに対する会社の姿勢が、見積書の数字や項目や構成に表れる。
見積もりの過程でやり取りする質疑応答に付いても言える。
「こんな質問をする会社は、どうも...」となることもある。
また、設計事務所は年に、数件あるいは10数件の住宅の建設に関わっている。
それらの、着工から完成までの全ての過程に関与している。
当然（売り手）側のやることや、その背景も熟知している。
それやこれやを専門家として総合し、整理して助言する。

契約はその住宅のすべてを決定するものである。
その契約に立会い、著名捺印すると言うことは、契約以後のあらゆる問題について、「これは設計図にこうあったからこうなのだ！」とか「これはこうなければいけないことだからこうしなければいけない！」ということを、（買い手）の立場で判断していくことを、（買い手）に対して約束すると言うことである。
そして、（買い手）に代わって必要な指示をしていく立場であることを、（売り手）に対して宣言することでもある。

行政関係の手続き、住宅金融公庫など（代行もしくは指導）

施工が「契約＝設計図書、見積書、等」に反する場合には修正させる。
また、技術的に不備である場合なども適正にさせる。
設計事務所は第三者の立場で、公正に、建て主の為に監理をする。専門的な立場で監理する。

鉄筋が設計図書の通りか？　防水が適切であるか？
設置した機器が作動するか？などの全般全項目に必要な検査や試運転などをする。
検査に合格しないと施工は次に移れない。

途中も含めて、施工者の請求金額は全てチェックし、支払いの金額、時期等について承諾をする。
普通、工事途中の工事金額は工事の進め方によって建て主が施工者に支払うものである。その時点でその金額その時期が適切かどうかを設計事務所がチェックする
払い過ぎで工事中断などがあったとき、不測の損害をこうむらないようにするためである。

できあがった建物が「契約＝設計図書、見積書、等」どおりにできていることを確認する。
検査に＜合格＞してはじめて引き渡し、工事費の最終支払いができる。